４．１ 総説
地すべりにより斜面やのり面に変状が確認された場合は、以下の対応を検討する。
①変状範囲と地すべり移動方向の確認
②移動量、変位量等の計測
③発生機構（素因・誘因）の推定
④移動土塊の挙動の予測
⑤拡大の可能性の検討
⑥影響範囲の推定
⑦危機管理基準値の設定
解説
ここでは、地すべりにより変状が発生した場合に、危機管理に役立つ技術を示す。
なお、危機管理は災害対策基本法、土砂災害警戒区域等における土砂災害防止対策の推進 に関する法律により、警戒、避難等がおこなわれる。
上記①～⑦は、対応項目をほぼ時系列で挙げているが、非常時には併行して対応がなされ る必要がある。
特に⑥、⑦は人命に関わる対応項目であることから、迅速かつ安全側の判断が必要。
また、現地での調査・応急対策の実施にあたっては、作業者の安全を確保した上で実施す る。
４．２ 緊急時の調査 ４．２．１ 現地調査
現地調査により、「変状範囲の確認」、「移動量、変位量等の計測」を行う。
変状範囲の確認は、変状の認められる範囲よりも広い範囲で行うものとする。
移動量、変位量等の計測は、地盤伸縮計等により、滑動状況に応じた適切な測定間隔で行 うものとし、必要に応じ、変位量が大きくなった場合や危険度の高まりにより近づけなくな った場合を想定した計測手法を検討しておくものとする。
解説
１） 変状範囲の確認
斜面に変状が確認された場合には、第一に変状の生じている範囲と地すべりの移動方向を 確認する必要がある。これらの状況をもとに「③発生機構の推定」、「④移動土塊の挙動の予
調査時の着眼点は次のとおりである。
(1)地形
マクロな地形を概観し、既存の地すべり、崩壊地の分布状況を調査する。さらに、
ミクロに変状範囲の微地形を確認し、地すべり範囲の推定に役立てる。
予め地形図より周辺域の大地形等を把握しておくとともに、変状の生じた斜面の対 岸や上空等から斜面全体を遠望するとよい。
(2)地質、地質構造
地質図を入手するとともに、露頭より地質、地質構造を調査し、地すべり範囲、移 動土塊の性状等の推定に役立てる。
(3)構造物や斜面の変状の分布
構造物の変状は容易に発見可能であるが、斜面（地山）の変状は発見できない場合 もある。しかし、急激な移動の場合には、斜面（地山）にも何らかの変状が認められ ることが多いため、詳細な調査により変状範囲を明らかにし、地すべり範囲の推定に 役立てる。
一般に、崩壊の上部や側部斜面は不安定となっているため、詳細な調査が必要であ る。また、地すべりの活動に起因して末端部で崩壊した可能性もあるため、上部斜面 の地形との関連性を確認することも重要である。
(4)湧水
地すべり地では、しばしば豊富な湧水が認められる。すべり面が不透水層となって いる場合には、末端部のすべり面の露頭からの湧水がしばしば認められる。湧水位置 を調査することにより、地すべり範囲の推定に役立てる。
２） 移動量、変位量等の計測
地表面の変状が明瞭でない場合には、地盤伸縮計等を用いて引張り、圧縮の変位量を計測 することによって移動範囲を確認する必要がある。通常、地盤伸縮計は、引張亀裂をまたい で移動土塊側と不動地側にかけて設置される。しかし、頭部の変状範囲が認められない場合 や、移動範囲の拡大が懸念される場合には、上方斜面にまで地盤伸縮計を設置する必要があ る。このような場合図４－１に示すように、遷急線や遷緩線を目安とし、幾つかの地盤伸縮 計を連続して設置する。
崩壊斜面 Monitoring Technology2）」を開発、立ち入りが危険な斜面の挙動をより精度よく計測する方 法を考案した。
地盤に亀裂が発生した場合の簡易な計測手法として、応急的には、ぬき板による移動量（水 平、鉛直変位）の計測（図４-３）や亀裂等を挟んだピンの間隔の測定等も実施される。これ らは計測機器調達までの応急対応である場合や、多数地点のデータが必要な際に実施される ことが多い。その他、移動杭による計測（横断見通し測量、光波測距）により移動状況の把 握がなされることも多い。また、CCTV カメラ等によって、斜面や河川の状況を監視すること も有効である。
計測地点の選定にあたっては、的確に移動状況を把握できるよう検討する必要がある。ま た、地すべり範囲の把握、移動状況の把握という観点からは、できるだけ多くの計測データ を取得することが望ましい。なお、既に地盤伸縮計、孔内傾斜計、縦型伸縮計等の計測機器 が設置されている場合には、それらの機器に加えて、変状の拡大や新たな亀裂が発生した場 合には、計測機器を新設する。
図４－３ ぬき板による計測例１）
４．２．２ 地すべり運動の予測
「地すべり発生機構（素因・誘因）を推定」し、「移動土塊の挙動の予測」を行うとともに、
「拡大の可能性の検討」、「影響範囲の推定」を行う。
解説
１） 発生機構（素因・誘因）の推定
地すべりの発生機構（素因・誘因）の推定は今後の地すべり運動の予測を行う上で極めて 重要である。斜面の地形、地質、地質構造等の素因を把握し、移動が拡大する可能性につい て検討を行うとともに、斜面が移動した誘因を推定して、警戒避難体制の整備や応急対策を 検討する。検討にあたっての着眼点は次のとおりである。
(1)地形
(2)地質、地質構造
り末端部の侵食、地震等の自然要因と切土、盛土、貯水池の建設等の人為的要因が考えられ る。応急対策工は、誘因となった要因を取り除くような工法が効果的であることから、誘因 の把握は極めて重要である。
２） 移動土塊の挙動の予測
地すべりの変状や地形状況等から、今後の移動土塊の挙動を予測する。
可塑性の大きい地盤ほど、亀裂発生から滑落までの時間が長い傾向にあり、また、すべり 面の形が弧状または舟底型で、末端隆起を伴う場合にも滑落しにくい傾向がある。その逆に、
すべり面が末端開放型のものや規模の小さいものは滑落しやすく、降雨も即効的に影響する 場合が多い。
地すべりの変状や地形状況等からみた将来の移動土塊の挙動には、一般に次の傾向が見ら れる。
(1)滑落した地すべりの場合
滑落した後の移動土塊の安定度は相対的に高い。
滑落崖の比高は大きくなりがちであるため、上方斜面が不安定化する恐れがある。
元地形
図４－４１）
(2)末端部に隆起を伴う場合
すべり面が水平に近いか逆勾配になっていると推定される。移動量の増加ととも に移動土塊の末端部が抵抗体となるため、移動は収束に向かうことが多い。
・抵抗体の形成によって移動は 収束する傾向がある。
(3)末端部の勾配が緩い場合
(2)と同様の理由から、移動は収束に向かうことが多い。
・抵抗体の形成によって移動は 収束する傾向がある。
図４－６１）
(4)末端部の勾配が急な場合
末端部の崩壊が継続し、移動に対する抵抗体が形成されにくいため、容易に停止 しない。
・末端部の崩壊が継続するため 容易に停止しない。
図４－７１）
ただし、これらはいずれも、一般的な傾向を述べたものであり、個々の現場の特性に応じ て、慎重に判断する必要がある。特に地下水が豊富な場所では、土塊の土石流化の恐れもあ り、注意が必要である。
また、一般に滑落の直前には移動速度が急激に増加する傾向があるので、これを観測する ことによって事前に滑落時期を予測できる場合がある。斜面に異常が発見された場合には、
その引張亀裂の最上部のものについてその伸びを測定し、滑落時期を計算するか、警報器を 取付けて観測を行うとよい。
亀裂（引張亀裂）をまたいで地盤伸縮計を設置して移動速度を測定し、斜面の滑落時期を 予測する手法として、斉藤によるクリープ破壊予測法２）、福囿による移動速度の逆数による 予測法３）等が提案されている。地すべりが崩落した場合に社会的な影響の大きい地すべりに
地すべり頭部に設置された地盤伸縮計の観測結果を基に、滑落予測を行った事例について、
以下に紹介する。対象とした地すべりでは、5月頃から変位量の増加が認められ、相次ぐ台風 の襲来により、8月10日0時15分頃滑落が発生した。
図４－８～図４－１０に、斉藤式、福囿式による滑落予測結果を示す。一般にはこれらの 8/6 12:00 8/7 0:00 8/7 12:00 8/8 0:00 8/8 12:00 8/9 0:00 8/9 12:00 8/10 0:00 8/10 12:00 8/11 0:00
1日 2日 3日 4日 5日 6日 7日 8日 9日 10日
0
8/9 18:00 8/9 19:00 8/9 20:00 8/9 21:00 8/9 22:00 8/9 23:00 8/10 0:00 8/10 1:00 8/10 2:00 8/10 3:00 8/10 4:00 8/10 5:00
18:00 19:00 20:00 21:00 22:00 23:00 0:00 8月9日
0
8/9 18:00 8/9 19:00 8/9 20:00 8/9 21:00 8/9 22:00 8/9 23:00 8/10 0:00 8/10 1:00 8/10 2:00 8/10 3:00 8/10 4:00 8/10 5:00
22:00 23:00 0:00
8月9日
【参考 各予測法の解説】
図４－１２ 斜面崩壊の実測結果２）
③3 次クリープ領域における予測方法
斉藤４）は三次クリープ領域における予測方法も提案している。
斉藤４）は三次クリープ領域における予測方法も提案している。