第四章 三項動詞の能動文におけるかき混ぜ
5.2 今後の課題
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した日本語母語話者はほぼ全員が中国語学習者である。崔（2013）は日本語を 習得した韓国語母語話者を対象に調べた結果、第二言語習得は第一言語使用に は、コードスイッチング、語彙レベルでの干渉、文法レベルでの干渉、談話レ ベルでの干渉などが見られた。つまり、第二言語習得は第一言語に影響を与え るということである。そのため、今後は、実験に参加した日本語母語話者には、
第二言語習得による第一言語使用への影響が見られるかについて考察する必 要があると思われる。
一方、本研究に参加した日本語学習者は日本語能力試験N1・N2 に合格した 中国語母語話者で、金・小泉（2007）に参加したのは日本語能力試験一級に合 格した学習者であった。しかし、玉岡（2005）は文法テストによって参加者を 選別することにした。つまり、本研究に参加した日本語学習者の言語能力は金・
小泉（2007）や玉岡（2005）のように上位者にしぼっていない。言語能力の差 異につれ、文処理に違いが出る可能性があると考えられる。しかし、本研究に おいては、参加者の人数の制限によって、このような考察はしていない。今後、
日本語能力試験 N1・N2・N3・N4・N5 各レベルに合格した学習者を対象に、
文処理の実験を行えば、各レベルの学習者による文処理が明らかになると考え られる。
そして、本研究に参加した日本語学習者は専攻が異なり、日本語学科の学習 者に限らない。学科の違いによって、同じく日本語能力試験N1・N2 に合格し ても、言語能力にも差異が見られる。今後は参加者の学習履歴に関する情報も 収集して要因として分析すれば、学習履歴による文処理の差異は明らかになる と思われる。
以上は実験参加者と関わることを述べてきたが、次に実験材料、すなわち刺 激文に関連することについて述べる。本研究に用いられる動詞は教科書『みん なの日本語 初級』から選出したもので、動詞の使用頻度、動詞特性などが統 一されていない。このほか、教科書は学習者向けのもので、日本語母語話者の 言語使用実態と合っていない可能性があると考えられる。そのため、今後、動 詞の使用頻度や動詞特性などを統一して文処理の実験を行うと、これらの要因 による影響を減らすと思われる。
一方、三項動詞の能動文には項が三つあり、本研究における目的語ニ能動文 の実験では直接目的語が文頭に移動されるが、直接目的語が主語と間接目的語 との間に移動されてもかき混ぜ文になりうる。つまり、三項動詞の能動文のか き混ぜ文は本研究で用いられた直接目的語が文頭にある文のみでなく、主語と
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間接目的語との間にあってもかき混ぜ文になりうる。このようなかき混ぜ文に は、直接目的語の移動距離が異なる。そこで、移動距離と文処理の反応時間お よび文正誤判断での誤答率には、どのような関連が見られるかも、今後文処理 の実験を行うとき、移動距離について調べると、移動距離と文処理との関連が 明白になると考えられる。
測定方法について、本研究の実験においては、プログラム画面にあるボタン をマウスで右クリックすることによって、一回の測定が完成する。また、「正 しい」・「間違い」の判断がプログラム画面にある「正しい」・「間違い」という ボタンを右クリックすることで測定するには、次のような誤差が生じる可能性 があると考えられる。例えば、呈示された文が正しい文で、参加者が「正しい」
と反応した時点で、マウスポインタは「正しい」というボタンのところに留ま る。次に来る文は同じく正しい文の場合、参加者がより速く反応することが可 能である。逆に、次に来る文が誤った文の場合、参加者はマウスポインタを「間 違い」というボタンに移動することが必要で、反応時間が長引く可能性がある と考えられる。今後実験のプログラムを作成するとき、「正しい」・「間違い」
のボタンを右クリックすると、マウスポインタが自動的にプログラム画面の中 央に戻るように設定するか、キーボードで反応するように設定するか、などの ような処理を施しては、上述のような誤差を避けることができると考えられる。
分析方法について、村岡ら（2004）では語順と格助詞について二要因・二水 準の分散分析を行ったが、本研究ではこのような分散分析を行っていない。原 因としてはまず、本研究に用いられるガヲ能動文とガニ能動文の数は対応して いない。そして、「ヲ格」を取る目的語と「ニ格」を取る目的語の文における 動詞はもともと特性が異なると考えられる。格助詞による影響を考察するには、
「欠席する」のような目的語が「ヲ格」や「ニ格」を取ることができる文を実 験材料として、「太郎が会議を欠席した」と「太郎が会議に欠席した」のよう な文を作成し、格助詞のみが異なる刺激文を用いて文正誤判断課題の実験を行 うとより適確な結果が見られるのではないかと思われる。
本研究は海外（台湾）にいる日本語母語話者と中国語を母語とする日本語学 習者を対象として、二項動詞と三項動詞の能動文を用いて文正誤判断課題を課 し、文処理に要する反応時間と文正誤判断での誤答率について語順を要因とし て分散分析を行った。
分析の結果、日本語母語話者と中国語を母語とする日本語学習者にはガヲ能 動文の基底構造が構築されていることが確認できた。しかし、今回の実験では、
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日本語母語話者と日本語学習者にはガニ能動文・目的語ニ能動文・結果ニ能動 文の基底構造が構築されているかは確認できなかった。
そして、本研究において、まだ不備が見られるが、更に上述のような修正を 加えれば、日本語母語話者と中国語を母語とする日本語学習者による日本語の 文処理がより明白になると思われる。
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